2017/04/15 社会連携

伝承講座「311『伝える/備える』次世代塾」が開講

河北新報社、仙台市とともに運営中核を担う東日本大震災伝承講座「311『伝える/備える』次世代塾」が4月15日、仙台駅東口キャンパスで開講しました。

震災当時の経験を交えあいさつする舩渡教授
震災当時の経験を交えあいさつする舩渡教授

第1回講座に先立ち開講式が行われ、宮城県内を中心とした大学生、一般合わせ101人の受講生が出席。このうち本学からは、運営をサポートするインターンシップ7人を含めた44人の学生が参加しました。

主催者あいさつとして河北新報社・一力雅彦代表取締役社長が「震災と向き合って得られた教訓と防災の知恵を、全国各地に手渡していってほしい。災害に強い街をつくるのではなく、強い人をつくる。ともに頑張っていきましょう」と期待の言葉をかけました。

続いて、講座顧問を務める、東北福祉大学防災士協議会会長で医療経営管理学科長の舩渡忠男教授があいさつ。東日本大震災当時の記憶に触れながら「なぜ、震災を風化させてはいけないのか、それを考える次世代塾にしてほしい」と述べました。

河北新報社・一力社長に向かい、受講生代表あいさつを述べる阿部さん
河北新報社・一力社長に向かい、受講生代表あいさつを述べる阿部さん
また、受講生を代表して、阿部瞳さん(医療経営4年)が一力社長に向かい「あの震災で学んだことを次世代につなぐのは私たちの役目。1年間、誠実に学び、災害に備える1人になります」と宣言しました。

開講式後は、さっそく講座が開始。10グループに分かれ、「わたしたちにとって、震災とは何か」をテーマに意見を交換しあいました。「震災」という言葉から浮かぶキーワードをそれぞれ書き出して説明。被災した当時のようすを生々しく語る受講者や、他県から仙台の大学に来て、被災していない立場で意見を語る受講者の姿が見られるなど、大学や職業の垣根を越え、活発な議論がそれぞれのグループで行われていました。

講座は河北新報社、仙台市と2016年2月に締結した「地域人材育成及び社会貢献事業に関する包括的連携協定」に基づくもので、全15回。10代後半から20代前半の大学生や専門学校生、高校生、社会人らが対象で、震災を語り継ぎ、防災啓発の担い手になる次世代の人材を被災地から地域、全国に送り出すことを目指しています。
 
本学学生が多数参加。同じ受講生の発言を真剣にメモする姿が見られました
本学学生が多数参加。同じ受講生の発言を真剣にメモする姿が見られました

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