ボランティア活動
ボランティア活動を知りたいみなさんへ
本学では文部科学省採択プログラムを実施し、学生のボランティア意識の高揚や質的向上を図った教育を実施しています。また、本学ではこれまで被災地へ出向き災害ボランティア活動で、被災地から学んだ実情やニーズ等を子どもや地域に伝え災害に強いひとづくりを行う「防災減災教育」活動も実施しています。
文部科学省採択プログラム等
文部科学省では、国公私立大学を通じて、学生教育の質の向上などの大学教育改革の取組を選定し、財政的なサポートや幅広い情報提供をおこなっています。ここでは、ボランティア活動や減災、他大学連携で採択を受けた「特色ある大学教育支援プログラム(特色GP)」等の取り組みを紹介します。
- 2005(平成17)年度特色GP「ボランティア学習による21世紀型市民の育成」
- 2006(平成18)年度現代GP「地域減災教育による地域福祉の推進」
- 2007(平成19)年度現代GP「地域資源の総合化による子ども教育の展開」
- 2009(平成21)年度戦略的大学連携プログラム「防災・減災・ボランティアを中心とした社会貢献教育の展開」
防災・減災教育事業要綱
東北福祉大学では阪神淡路大震災をはじめ、新潟県中越地震や岩手宮城内陸地震、東日本大震災等、各地で発生する被災地へ出向き、瓦礫撤去や避難所支援、心のケアや子どもの遊び相手など多岐にわたってボランティア活動を行っています。それらの経験と研究をいかし、宮城県内だけでなく全国各地のイベントや町内会、各学校に学生ボランティアと防災・減災教育を実施しています。
また、栃木県さくら市社会福祉協議会と連携し、2011年度より「減災運動会」を各小学校にて開催するとともに、東京臨海広域防災公園「そなエリア東京」にてイベントの開催を定期的に行うなど、全国各地で防災・減災教育の活動を行い、子どもたちや地域の方々の意識の高揚を図っています。
なお、本学における「防災・減災」について、「防災」は地震などの災害発生時に、復旧を目的として行政などの助けが働くこと。また、災害の被害を最小限に抑えるために事前におこなう施策や対策、個人や地域が自助・共助によって被害を最小限に減らしていくための行動を「減災」としています。
学校や地域、各施設等において「防災・減災教育」の実施をご検討されている方は下記アドレスにお問い合わせください。また、各関連グッズに関しても無料レンタル(受取は着払いまたは窓口)も行っています。
また、栃木県さくら市社会福祉協議会と連携し、2011年度より「減災運動会」を各小学校にて開催するとともに、東京臨海広域防災公園「そなエリア東京」にてイベントの開催を定期的に行うなど、全国各地で防災・減災教育の活動を行い、子どもたちや地域の方々の意識の高揚を図っています。
なお、本学における「防災・減災」について、「防災」は地震などの災害発生時に、復旧を目的として行政などの助けが働くこと。また、災害の被害を最小限に抑えるために事前におこなう施策や対策、個人や地域が自助・共助によって被害を最小限に減らしていくための行動を「減災」としています。
学校や地域、各施設等において「防災・減災教育」の実施をご検討されている方は下記アドレスにお問い合わせください。また、各関連グッズに関しても無料レンタル(受取は着払いまたは窓口)も行っています。
これまでの「防災減災教育」の活動
本学では「阪神淡路大震災」をはじめとし、「新潟県中越地震」や「東日本大震災」等の被災地でボランティア活動をし、現地で学んだ課題やニーズ、研究調査等を子ども達へ伝え、災害に強い人づくりを行っています。ここでは、2006年度から全国各地で学生主導による「防災減災教育」を実施した様子をご紹介しています。
- 2023(令和5)年度
- 2022(令和4)年度
- 2021(令和3)年度
- 2020(令和2)年度
- 2019(令和元)年度
- 2018(平成30)年度
- 2017(平成29)年度
- 2016(平成28)年度
- 2015(平成27)年度
- 2014(平成26)年度
- 2013(平成25)年度
- 2012(平成24)年度
- 2011(平成23)年度
- 2010(平成22)年度
- 2009(平成21)年度
- 2008(平成20)年度
- 2007(平成19)年度
- 2006(平成18)年度
ほくとう総研地域活性化連携支援事業について
東日本大震災からの復興を契機とした北海道・東北圏の地域力の強化と災害に強い地域づくり支援プログラムを実施し、教職員のみならず学生や地域住民、企業等の参加も促し、学生・地域住民自身の企画力・運営力・実践力を向上させ、危機管理力の強化を図ります。災害に強く地域の特色を活かした地域づくりを目指し、子どもから大人まで一人ひとりが自ら考えることで、個人で、学校で、企業で、地域で実現できる災害への備えが端緒となり、他の地域にない特色ある地域づくりに拡大展開されていくことが期待できます。
主たる取組
主たる取組
- 備蓄品の調査、地産地消を活かした非常食の研究・開発
- プログラムの周知、情報発信
- 年代・性別を越えて学べる防災・減災グッズの企画・開発および成果物の作成
- 地産地消の非常食開発者によるレシピコンクール等の実施
東北福祉大学ボランティア会
1995年の「阪神淡路大震災」において、本学は神戸市内に拠点となるプレハブを設置して、3カ月の間被災者に寄り添うボランティア活動を展開しました。
そのとき名称を「東北福祉大学ボランティア会」とし、学生が主体となって活動し、それを教職員がサポートする体制をとりました。
以来、本学学生(院生含む)全員が、在学中は“会”に籍を置き、新潟中越地震や岩手・宮城内陸地震、東日本大震災など様々な災害時に“会”を興して活動を続けています。
また、2007年からは、平常時にも学生が安心してボランティア活動ができるよう明文化し、学生自身のスキルアップを図るとともに社会に貢献できる活動を実践し続けています。
そのとき名称を「東北福祉大学ボランティア会」とし、学生が主体となって活動し、それを教職員がサポートする体制をとりました。
以来、本学学生(院生含む)全員が、在学中は“会”に籍を置き、新潟中越地震や岩手・宮城内陸地震、東日本大震災など様々な災害時に“会”を興して活動を続けています。
また、2007年からは、平常時にも学生が安心してボランティア活動ができるよう明文化し、学生自身のスキルアップを図るとともに社会に貢献できる活動を実践し続けています。
この記事に関するお問い合わせ
- ※この記事や地域におけるボランティアや地域連携等に係る取り組みついてご意見やお問合せはこちらまで
地域創生推進センター生涯学習ボランティア支援課(ボランティア担当) - 住所:〒981-8522 宮城県仙台市青葉区国見1−8−1
- TEL:022-717-3321
- FAX:022-766-8835
- E-Mail:volunt@tfu.ac.jp
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