（修士課程）教育学研究科教育学専攻

専攻概要

教育学に関する高度な知識と技術を学び、個人から社会の広義の教育に幅広い専門的知見を持ち、教育に関する研究や教育の実践ができる人材育成をめざしています。

研究科長のあいさつ

「共生社会の実現に向けた教育の研究と実践」

　教育研究科は、教育学部を基盤に、さらに高度な人材育成を意図して設立され、基本的な考えは学部に共通します。すなわち、共生社会における教育者の育成ですが、その基盤に「研究」がなければなりません。

　「研究」とは、①課題を発見し、②課題解決のためのデータを収集し、③分析して解決法を導き、④その解決法（成果）を文字や言語で表現することですが、「教育」という実践的分野では、さらに⑤現場への働きかけ（検証）が重要であり、そうして①に戻る、を繰り返すことに他なりません。机上の空論ではなく、実証的に、実践を介して子どもを高度に理解することであり、そのための研究手法を体得することが大学院修士課程の役割といえるでしょう。

　共生社会の教育とは、子どもに対する豊かな心と、冷静に子どもを把握しようとする姿勢に立脚し、すべてを受入れることのできるcapacityの広さにあります。これらを兼ね備えた実践的教育者をめざして、共に学びたいと思います。

教育学研究科パンフレット（電子版）のダウンロード

特色

社会人等に配慮した授業と研究指導

　学生の実情に配慮して、大学院では以下の取り組みを行っています。

学費減免対象の拡大

　※詳細は、こちらをご参照ください。

長期履修学生制度

　学生が就労、家事、育児、介護、地域貢献等の事情により、標準修業年限を超えて一定の期間にわたり
計画的に教育課程を履修し、修了することを希望する場合に、その計画的な履修を認めています。

○長期履修期間

　入学から長期履修制度を利用する場合、3年以内。

　・修士課程2年次で、長期履修となることはできません

　・大学院学則第8条に定める在学年限は延長されず、適用されます。

　・休学の期間は、長期履修期間に算入されません。

○授業料

　・入学生については、標準修業年限分の授業料に相当する額を長期履修期間に応じて分割して納入して頂きます。

　　「通常の授業料年額」✕「標準修業年限」÷「長期履修期間」

　・長期履修期間終了後も在学する場合は、標準修業年限内は減額されませんが、標準修業年限を超える年次に
　　ついてはそれぞれ半額とします。

　・厚生費については、減額されません。

開設授業科目一覧

この記事に関するお問い合わせ

教務部大学院事務室: 住所：〒989-3201
宮城県仙台市青葉区国見ケ丘6−149−1
ウェルコム21; TEL：022-727-2288; FAX：022-728-6420; E-Mail：graduate@tfu.ac.jp