本研究では、厚生労働省が公開している「特定健診・特定保健指導に関する集計データ」と、レセプト(診療報酬明細書)や特定健診の情報を集積した「NDBオープンデータ」を利用しました。
全国47都道府県を男女別、40~74歳の5歳刻みの7つの年齢階級に分け、男女それぞれ329グループについて10年間の変化を分析しました。
分析にあたっては、以下の3つの指標について統計解析および特徴のにた集団を分類する「クラスター分析」を行い、年齢や地域による傾向を検討しました。
・運動習慣者の割合
・日常生活での身体活動実施率
・メタボリックシンドローム該当率
■65歳以上で身体活動が低下、運動習慣の維持がメタボ抑制に関連
分析の結果、40~50代の特定健診受診者では、男女とも運動習慣や日常生活での身体活動が増加する傾向が確認されました。
一方、65歳以上ではこれらの指標が低下傾向に転じ、特に男性では、メタボリックシンドローム該当率の上昇が大きいことが明らかになりました。
こうした変化には地域差も認められ、高齢期における身体活動の維持や、地域の生活環境に応じた健康づくりの必要性が示唆されました。