本文へ移動
NEWS
ニュース
医療経営管理学科 保健看護学科

全国10年間の健診データから運動習慣とメタボの関連を分析 — 健康科学部2学科の共同研究成果が『体力科学』に掲載

健康科学部医療経営管理学科の河村孝幸教授と、保健看護学科の佐藤晃子講師、渥美綾子准教授による共同研究の成果が、日本体力医学会の学術誌『体力科学』第75巻第6号に掲載されました。

全国47都道府県の10年間の特定健診データから、運動習慣とメタボリックシンドロームの関連を解明しました。

研究について

本研究では、厚生労働省が公開する2014年度から2023年度までの10年間の特定健康診査(特定健診)データを活用し、全国47都道府県における運動習慣や日常生活での身体活動の変化と、メタボリックシンドローム該当率との関連を分析しました。
運動・健康科学と公衆衛生の専門性を生かした学科間の共同研究であり、医療・保健分野のビッグデータを活用したデータサイエンスの実践例としても意義のある成果です。

全国47都道府県、10年間の健診ビックデータを分析

特定健診は40~74歳の公的医療保険加入者を対象とする制度で、2023年度には全国で約5,210万人が対象となり、約3,123万人が受診しています。
本研究では、厚生労働省が公開している「特定健診・特定保健指導に関する集計データ」と、レセプト(診療報酬明細書)や特定健診の情報を集積した「NDBオープンデータ」を利用しました。
全国47都道府県を男女別、40~74歳の5歳刻みの7つの年齢階級に分け、男女それぞれ329グループについて10年間の変化を分析しました。
 
分析にあたっては、以下の3つの指標について統計解析および特徴のにた集団を分類する「クラスター分析」を行い、年齢や地域による傾向を検討しました。
・運動習慣者の割合
・日常生活での身体活動実施率
・メタボリックシンドローム該当率

■65歳以上で身体活動が低下、運動習慣の維持がメタボ抑制に関連
分析の結果、40~50代の特定健診受診者では、男女とも運動習慣や日常生活での身体活動が増加する傾向が確認されました。
一方、65歳以上ではこれらの指標が低下傾向に転じ、特に男性では、メタボリックシンドローム該当率の上昇が大きいことが明らかになりました。
こうした変化には地域差も認められ、高齢期における身体活動の維持や、地域の生活環境に応じた健康づくりの必要性が示唆されました。
【図1】男性の年齢階級別にみた運動習慣・生活活動・メタボ該当率の年平均変化幅(2014~2023年度)。65歳以上で身体活動に関する指標が低下する一方、メタボ該当率は上昇傾向を示した。原著論文Table 1をもとに作成。
【図2】男性における運動習慣の変化とメタボリックシンドローム該当率の年平均上昇幅。運動習慣が増加した集団では、増加しなかった集団よりも上昇幅が小さかった(p<0.001)。原著論文Fig. 2をもとに作成。
■運動習慣が改善した集団では、メタボ該当率の上昇が緩やか

男性では、運動習慣が増加傾向にあった集団のメタボリックシンドローム該当率の年平均上昇幅は0.33ポイントであったのに対し、運動習慣が増加しなかった集団では0.80ポイントでした。この差は統計的に有意でした。メタボ該当率は、運動習慣が改善した集団でも上昇していましたが、その上昇ペースは改善しなかった集団よりも小さいことが明らかになりました。
この結果は、運動習慣の維持・向上が、メタボリックシンドローム該当率の上昇を緩やかにすることと関連している可能性を示しています。

学科間連携と医療・保健データサイエンスへの展開

本研究は、医療情報や健康科学などを幅広く扱う「医療経営管理学科」と、公衆衛生や地域住民の健康支援を専門とする「保健看護学科」の教員による共同研究です。

身体活動と地域保健活動に関する知見に、医療・保健データの分析手法を組み合わせ、それぞれの専門性を生かして取り組みました。特に、全国で継続的に蓄積されている健診データを活用し、単年度の比較だけでは捉えにくい10年間の変化を、年齢・性別・地域ごとに詳細に分析した点に大きな特徴があります。

医療・保健分野では、健診や診療を通じて膨大なデータが蓄積されています。これらを分析して健康課題を明らかにし、科学的根拠に基づく保健事業や健康づくりの施策につなげることは、今後ますます重要になります。

本学では、今回の研究成果を教育・研究活動に生かすとともに、学科の垣根を越えた連携を通じて、地域の健康課題の解決に貢献していきます。

掲載論文情報

論文名: 特定健康診査データに基づく身体活動とメタボリックシンドロームの10年推移と関連:性・年齢階級別のトレンド分析
著者: 河村孝幸(健康科学部医療経営管理学科)、佐藤晃子・渥美綾子(健康科学部保健看護学科)
掲載誌: 『体力科学』第75巻第6号、251–260頁(2026年)
DOI:https://doi.org/10.7600/jspfsm.75.251